田舎道を走っていて、急に洒落た建物が現れることがありますよね。
あれは何の建物だろうと思うと、パチンコ店だったということってよくありませんか。
最近は、どの町へ行ってもパチンコチェーン店を見つけることができます。
チェーン店とはグループのなかの店という意味です。
パチンコ業界の中でも大手チェーンのダイナムは、「気軽で楽しいコンビニパチンコ」を謳っていて、まさにその言葉の通り、コンビニに近い間隔でお店が存在していますし、マルハンも2009年時点で247店舗（年内に4店舗新規出店予定）出店しています。
不景気があまり関係なさそうなパチンコ業界も、2006年には倒産が相次ぎ、2007年には再編もありました｡
2007年には、大手パチンコチェーンのダイエーが民事再生法の適用を申請し、パチンコ業界に動揺が走ったのです。
一番の原因は、パチンコ人口の減少でしょう。
1995年からの10年間で約1200万人の減少が報告されています（レジャー白書より）。
依存性やギャンブル性は以前から指摘されているところではありますが、呼びかけなどでそこへの意識が高まったこともあり、現在は過去最低水準です。
また、レジャー感覚で常に新しいものを求める風潮が強い中、パチンコ台の入れ替えに伴う資金も負担になっているようです。
パチンコチェーンの多くは、「パチンコチェーン協会」に加盟しています。
この協会は一般社団法人です。パチンコを他のビジネスと同じように考えて、協力しながら社会貢献を目指していこうという任意加盟の団体になります。
ただ、スポーツ団体への支援は微妙な点があります。
プロサッカー球団「大分トリニータ」に、2005年以降、大手パチンコ店チェーン「マルハン」がメインスポンサーとして支援してきたが、2007年にJリーグ側がパチンコ店のスポンサーを認めなくなったことから、2009年をもって撤退を余儀なくされた。
その結果、球団の収入が激減して経営が悪化し、Jリーグに対して緊急融資を要請する事態に陥った。
最近大分トリニータの資金繰りの問題が新聞などでよく報道されますが、原因はこんなところにあったのですね。
